| 宗教最新情報(2011/2/15) |
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■“ストーカー規制法違反の疑いで、統一教会信者を逮捕 統一教会を脱会した元信者の女性に付きまとっていたとして、警視庁公安部は、ストーカー規制法違反の疑いで、埼玉県越谷市、統一教会信者で職業不詳の宇佐美隆容疑者（４２）を逮捕した。 公安部によると、宇佐美容疑者は「ストーカー行為ではない」と話している。 同容疑者は女性の父親の車に衛星利用測位システム（GPS）機能付きの携帯電話を張り付け、居場所を確認していたとみられる。 （２/８ 日刊スポーツ） ■金がない!? 創価学会が会館をホームセンターに売却で噂が噴出！ 静岡県富士宮市と言えば「富士宮焼きそば」が有名だが、最近、地元で評判となりつつある話がある。それが「創価学会もいよいよ左前か？」との噂なのだ。 地元住民がこう話す。 「実は、富士宮にはかつて創価学会が本山と仰いだ『日蓮正宗大石寺』があるが、少し離れた場所に学会は会館を所有していたのです。ところが、これが昨年後半に売却された。そのため、界隈で『金に困っているのか？』との声が上がり始めたのです」 地元住民が言う「会館」とは。東海道新幹線新富士駅から「大石寺」に向かう国道139号沿いにあった「創価学会富士万野原会館」のこと。この敷地の一部が、大手ホームセンター「カインズホーム」に売却され、残りが富士宮市に寄付されたことからあらぬ噂が立ち始めたのだ。 もっとも、それも無理からぬ話と言うほかはない。なぜなら、創価学会は長年全国に会館を造りまくることを教腺活動の一つに据えてきたほど。現在も「聖教新聞」には新会館設立の話が掲載されており、「万野原会館」の売却は明らかにこうした方針に逆行しているからなのだ。 とすれば、なぜ創価学会はこの会館の売却に踏み切ったのか？ そこには、学会特有の“お家事情”が横たわっていたようなのだ。 創価学会事情に詳しいジャーナリストがこう語る。 「実は、この『万野原会館』は以前、本山に登山する信者たちに活用されていたのです。当時、学会は臨時列車で膨大な信者を新富士駅まで運び、バスによるピストン輸送で参拝させていたが、破門されるやこの会館を利用する信者も激減した。 また、もともと富士宮市には学会施設が過密しているのです。そのため、破門されて２０年を迎えた節目の年にコッソリと売却に踏み切ったらしいのです」 要は、教線拡大を誇示する裏で不要資産を処分したようなのだ。ただ、池田大作名誉会長の健康状態が危ぶまれる最中だけに、こうした動きが全国に波及しなければいいのだが…。 （週刊実話 ２/１０号） ■「霊友会」 ３つに分裂した「霊友会」。その中で、最大の団体といえるのが、東京都港区麻布台に「釈迦殿」を構える大形市太郎会長率いる“主流派組織”だ。 この「釈迦殿」は、昭和５０年に１００億円以上の巨費を投じて落成されたが、それを遡ること１１年前に同団体は、伊豆半島の編笠山山腹に「弥勤山」（約300万平方米）なる聖地も作り上げているのだ。 これらは、昭和５年にわずか数十人の信者でスタートし、終戦直後には200万人の信者を抱えるようになった教団の「古き良き時代の遺産」と言える。 というのも、現在、“主流派”及び分派団体の教線が拡大している様子は、少なくとも日本国内では窺い知ることができないからだ。霊友会の絶頂期は、’７０年代安保以降に活況を極めた「魂の解放運動」当時にあったことは明白なのである。 もっとも、この教団は戦前に「立正佼成会」の創始者・庭野日敬氏が独立したことをはじめ、幾多の離脱、分派騒動に見舞われてきた。 しかも、それが創始者・久保角太郎氏の兄嫁だった初代会長・小谷喜美氏が起こした事件が要因だったとする声が絶えないのである。実際、この人物がかかわったカネにまつわる事件の数々は、当時の世間をアッと言わせたほど。有能な宗教者がこれら事件を引き金に、多数教団を離れたことも事実なのだ。 そこでこれら事件の概要を、まずはご紹介しよう。 小谷氏がかかわった事件の中で最大のものと言われるのが、「霊友会金塊事件」だ。同事件については、後に二代目会長の座を追われ、「在家仏教こころの会」を主催する久保継成氏（角太郎氏の次男）が、昭和４６年７月号の『中央公論』記事、「霊友会会長大いに語る」の中でこう述べている。 ＜昭和２５年から一連の霊友会事件があった。霊友会をやめていって、他の教団をつくった人たちを傷つけるようであまり言いたくないし、またいまさら論争してもしょうがないけれども、要するにその人たちがやめるに際して、（小谷）会長が金塊をもっていると訴えた。その当時は金を持っていることはご禁制で（＝戦後、GHQが国民の資産を凍結させたため）、CIAが踏み込んだ。ぼくが中学１年の時です。以来大学に入った最初の年まですったもんだしておりましてね＞ 継成氏は、同記事の中で＜かつて自身の家庭教師を務めた人物が告発者だった＞ことも明かしているが、戦後、興隆した新宗教は多かれ少なかれカネにまつわる事件を起こしている。 だが、霊友会が引き起こしたこの「金塊事件」の衝撃度は、その中でも遥かに群を抜いていたのである。 宗教ジャーナリストの縄田早苗氏は、その著書『霊友会』（「新宗教の世界Ⅱ」＝大蔵出版）の中で、 ＜戦後爆発的に信者が増え、したがって収入が予想外に増大した霊友会は、その金の扱いに困ってしまった＞ と書いている。要は、当時驚異的な拡大を遂げた霊友会は、「カネ余り現象」に見舞われたのだ。 ただし、この現象は宗教法の改正が遠因となっていた。実は、第二次世界大戦中、宗教界は「宗教団体法」（昭和１５年施行）によって厳しく規制されていた。ところが、敗戦によって上陸した占領軍がこれを廃止。GHQが昭和２０年１２月になって、「宗教法人令」を発令したのだ。 この法律は一言で言うと、規制を作り法務局に登記すれば、誰でも宗教法人が作れるというもの。現在と同じく、宗教法人化すれば税制面が非課税（固定資産税や法人税等）となる優遇制度が付加されたため、爆発的な信者数を抱えだした霊友会は「カネ余り現象」を引き起こしたのである。 しかも、当時、霊友会は「創価学会」（正確には母体であった「創価教育学会」）や「大本教」「PL教団」などのような弾圧を戦中に受けていなかった。そのため、終戦直後に200万人の信者数を擁し、教団内に御布施や寄付がぞくぞくと積み上がることとなったのである。 ただし、これだけ教団内にカネが唸りだすと、当然ながらそれを我が物にしようと考える人物が現れる。 それが、他ならぬ小谷喜美会長だったのだ。 （週刊実話 ２/１０号） |
